特に「（1）関係を築き協働できる」という項の説明文には，「利害や目標の違いから関係者の間に緊張が生じたときに，その緊張を生かす前向きな取り組みができる」という一文が添えられています。関係者間に対立が生じても，それを自覚してポジティブな方向に活かそうということで，これは当事者が主体となる支援を行う上で一番の本質でしょう。

 

出典：G・ソーニクロフト、M・タンセラ著
岡崎祐士・笠井清登・福田正人・近藤伸介監訳
「精神保健サービス実践ガイド」
日本評論社、2012、p210。
※出版社の厚意により許可を得て転載。